起業に必要な知識は専門分野だけとは限らない

ある種の分野で活躍したいと起業を試みる方がいらっしゃいますが、事業を起こすということは、その分野だけの知識だけが必要というわけにはいきません。そこで今回は、起業に必要な知識にはどのようなものがあるのかご説明しましょう。

何はともあれ専門分野の知識は必要である

当然のことですが、自社が取り扱う商品やサービスに関する専門的な知識が欠如していては、競合他社との比較や優位性などを顧客に説明することもできません。それらに対する専門的な知識を有することで、起業をすることができるのです。

知識を深めるにあたっては、現場をリサーチする手法が有効です。競合調査をするにしても、実際に店舗へいって客として体験してみる、業界人の集まるセミナーに顔を出してみるなど、リアルな情報に触れることをお勧めします。

顧客造成のための知識

起業をし、事業を運営していくうえで、顧客造成は成功への条件です。顧客を造成するには、顧客の声を聴くことが何よりも重要で、仮に開発をする事業であれば、消費者の現場にいくことで声が聞けますし、サービスを提供する事業であれば、接客の現場にいくとリアルな声を聞くことができます。

また、集客をする仕組みについての知識も必要であり、よいものを作っても誰にも伝えることができなければ、売上にはつながりません。起業がリアルになってくるほど、どうやって販路を確保していけばよいのか、伝達する力が必要となるのです。

会社経営の基礎知識

会社経営の基礎は次の3つの要素があります。
1.会計(財務)
2.労務
3.法務

もっとも重要なのは1番の会計で、会社は売上を上げて利益を出すことが一番の目的とします。そのようなことから、目先の売上や利益だけをみて、どんぶり勘定による采配をすると、つまずいてしまうこともあります。経営者になるのでしたら、決算書やキャッシュフロー計算書などをみるスキルを身に付けなければリスク回避もできません。

労務とは労働環境のことです。従業員を雇う場合は、安心して働ける労働環境を事業主が用意したいものです。労働環境の悪い職場だと、従業員が落ち着いて業務をすることができません。労務に問題があることで、従業員のモチベーションも上がらないことから、サービスの質も低下してしまいます。

3番目の法務は、労働基準法に基づいた労働環境のことや、取引先や顧客を相手にしたトラブル対処など、会社を有利に経営するための様々な法律のことをいいます。

会社経営をしていくための基礎知識を、経営者が備えているのといないのでは起業して後の事業運営に違いが出てきます。安全な経営をしていくためには、3つの要素を必要な水準まで確保しておくことが大切です。

まとめ

起業をするにあたり必要となる知識は、事業内容によっても異なります。最低限、必要となる知識を取得することが重要です。起業前に基礎的な知識を理解していないと、成長とは一転して会社衰退のリスクが高くなるので注意が必要です。

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